生命保険の見直しは、ご自身の年齢や家族構成、ライフステージの変化に合わせて行うことが大切です。ご家族構成が夫と妻とお子様1人の場合を想定して、年齢ごとの必要保障額の目安、見直しの理由と時期、そして公的な保障を踏まえた考え方についてご説明します。
目次
年齢別の生命保険見直しのポイント
20代～30代前半：結婚・出産期
- 必要保障額の目安
- ご自身に万が一のことがあった場合の、残されたご家族の生活費、お子様の教育費、葬儀費用などを考慮します。
- 公的な遺族年金や死亡保険金などを差し引いて、不足する金額を算出します。
- 一般的に、数千万円程度の保障が必要となる場合があります。（シミュレーションで確認しましょう！）
- 見直しの理由
- 結婚や出産によって扶養家族が増え、保障の必要性が高まります。
- 住宅ローンを組む場合は、団体信用生命保険（団信）への加入も考慮に入れる必要がありますが、団信だけでは生活費や教育費が不足する可能性もあります。
- 見直しの時期
- 結婚、お子様の誕生、住宅購入時などが考えられます。
30代後半～40代：子育て・教育費準備期
- 必要保障額の目安
- お子様の成長に伴い、教育費の負担が大きくなります。大学進学まで考えると、さらに高額な保障が必要となる場合があります。（物価上昇に合った教育費の貯蓄がひつようです）
- 生活費も、お子様の成長に合わせて増加する可能性があります。
- 数千万円程度の保障が必要となることもあります。
- 見直しの理由
- 教育費の準備を確実に行うため、死亡保障に加えて物価高騰に合った保障の検討が重要になります。
- 収入が増加（生活水準の高騰）している場合は、保障額を増やすことも検討できます。
- 見直しの時期
- お子様の進学、収入の変化、住宅ローンの見直し時などが考えられます。
50代～60代：老後準備・リタイア期
- 必要保障額の目安
- お子様が独立し、住宅ローンも完済に近づくと、必要保障額は徐々に減少していきます。
- ご自身の老後資金の準備状況や、配偶者の年金受給額などを考慮して、必要な保障額を算出します。
- 数百万円～数千万円程度まで減らすことができる可能性があります。
- 見直しの理由
- 死亡保障よりも、医療保険や介護保険など、ご自身の健康に関する保障の必要性が高まります。
- 終身保険など、老後の資金準備にもなる保険への見直しも検討できます。
- 見直しの時期
- お子様の独立、住宅ローンの完済、定年前後などが考えられます。
公的な保障を踏まえた必要金額
生命保険の必要保障額を考える上で、公的な保障を考慮することは非常に重要です。主に以下の保障があります。
- 遺族年金: 亡くなった方が国民年金または厚生年金に加入していた場合、残された配偶者や子供に遺族基礎年金や遺族厚生年金が支給されます。受給要件や金額は加入状況や家族構成によって異なります。
- 死亡保険金（健康保険・共済組合など）: 会社員や公務員などが加入する健康保険組合や共済組合から、埋葬料や死亡一時金が支給される場合があります。
- 労災保険: 業務上の事由や通勤途中の事故で亡くなった場合、遺族に対して遺族補償年金などが支給されます。
これらの公的な保障で不足する部分を、生命保険で準備するという考え方が基本となります。
見直しの時期と注意点
- 定期的な見直し: ライフステージの変化がなくても、保険の内容は時代とともに変化するため、3～5年に一度を目安に見直しを検討しましょう。
- 保険料とのバランス: 高額な保障は安心ですが、保険料の負担が大きくなりすぎると家計を圧迫する可能性があります。無理のない範囲で必要な保障を確保することが大切です。
- 専門家への相談: 生命保険は複雑な商品も多いため、公的な保障に詳しい専門家（ファイナンシャルプランナーなど）に相談しながら、ご自身の状況に合った保険を選ぶことをお勧めします。
ご自身の年齢や家族構成の変化に合わせて、適切なタイミングで生命保険を見直し、安心して生活できるための備えをしっかりとしていきましょう。
